まもなく平成最後の年末がやってきます。慌しい時期に変わりはなさそうですが、時間にまつわる興味深い調査結果がこの度報告されました。

時計メーカーが行った、さまざまな場面で「ほどよい」と感じる時間の長さのアンケートによると、1989(平成元)年の同調査に比べて時短化があらゆる場面で進んでいるようです。

何が減って、何が増えたのか?飲食業界としても知っておきたい調査結果を分かりやすくお伝えします。

 

 会議の時短は分かるけど、飲み会までが。。

時計メーカーのシチズンが行った、「ほどよい」と感じる時間の長さアンケートとは20歳以上の働く男女に対しインターネットで集めた男女200人ずつの回答を集計したものです。89年に東京と大阪で働く男女計322人の回答と比べた調査結果が報告されました。

「ほどよい」と感じる時間の調査結果

ビジネス・職場に関する程よい時間では、社内会議の長さは2018年では40分で、30年前に比べると33分の減となります。また、仕事の飲食・飲酒(一回当たり)は30年前に比べて43分減となることが報告されています。

あくまで一回当たりであり、飲み会の頻度は別にはなりますが、ドリンクの出数で言えば2杯に匹敵する時間ともあり、なんともさみしい飲み会の時短化が浮き彫りとなりました。

 

時短化の要因は?

調査結果の報告に対し、東大の荒井良雄教授(時間地理学)は「景気がぱっとしない状況が続いたことが時間の使い方にも表れているのではないか」とみています。  また、逆に増えているのが「家族だんらんの時間」です。そこで思い当たるのが「中食」の台頭ではないでしょうか。

 

増える家族だんらんの時間、高まる中食のニーズ

日本政策金融公庫(日本公庫)が行った調査では、4割の人が週に2日以上は市販の弁当や総菜などの中食を購入していることが分かっています。15年前の調査(2003年7月実施)と比べると、1割増えた。公庫は、消費者の簡便化志向の高まりを受け、今後も中食の需要は増えると予想しています。

中食は外食よりも低価格で、料理の手間が省けることが消費者に受けており、17年の市場規模は10兆円を超え、8年連続で増えている。日本公庫が7月に行った別の調査では、消費者の簡便志向は右肩上がりで推移。日本公庫は「中食の利用頻度は今後も増える見通し」(情報企画部)とする。

 

働き方にも時短化の波が

時短化する正社員超人手不足と言われている現在、「働き方」も30年前とは変わりつつあります。例えば労働時間を短く限定した正社員制度を導入する企業が増えています。

企業側の狙いとしては時間に制限がある、子育てや介護者の需要を取り入れやすくすることにあります。働く側はアルバイトとは違い正社員待遇で就業できるので、充実した福利厚生が得られ、企業によっては賞与が支給されることもある等メリットは多い。今後も時短社員のニーズは増えることが予想されています。

 

まとめ

時短化が進む飲食業界において最大のヒットは「チョイ飲み」ではないでしょうか。短時間でも回数が増えることで、飲食店側にもメリットがあると様々な業態が「チョイ飲み」を取り入れました。減ることをネガテイブに捉えず、「ほどよさ」を追求し時代性を反映したことがヒットにつながったと分析します。この先も「ほどよさ」を追求することが新たなビジネスチャンスにつながるのかもしれません。

 

 

 

 

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